ABOUT US
総合施設メンテナンスとは
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総合施設メンテナンスとは
私たちが建物の「ホームドクター」として独自の強みをもってクライアントと共に歩めるのは、明確な強みがあります。
私たちは、施設が安心、安全に管理され、利用者の皆様が快適に過ごしていただける環境を整えるべく、施設管理における「知識・技術・人間性」を磨きながら、より質の高い施設管理を実行できるだけの技術者集団としてクライアントとともに歩んでいます。
日々絶え間なく変化・進化する施設の管理が行えるよう、講習会への積極的な参加をはじめ、資格取得のためのサポート等、常に質の高い技術者集団としての地位をゆるぎないものにすべく、私たちも進化し続けています。
私たちは「ホームドクター」として、常に施設の小さな変化も見逃さぬよう、日常の業務を行っております。
施設のトラブル回避のため、日常で発見される小さな変化でも、社内での共有体制と対策策定等を行い、クライアントとの情報共有も図りながら、いまは問題がなくても、万が一のときに迅速に対応できるよう、事前に対応をすすめることができる社内体制を整備しております。
また、いつ何時トラブルが発生したとしても、２４時間３６５日対応できるよう、社内体制を整えております。
私たちは、私たち社内だけの技術力、知識の向上にとどまらず、常に外部の機器メーカーや代理店との関係を強固なものとし、万が一の際に緊急対応ができるよう、機器に対するより高い知識の醸成も勉強会等を通して実施しております。
また、常に外部との連携を強固なものにしていることで、万が一の際にも、迅速な対応が可能なように、常日頃から準備をしております。
| 電気主任技術者 第2種 | 2人 |
|---|---|
| 電気主任技術者 第3種 | 8人 |
| 電気工事士 第1種 | 4人 |
| 電気工事士 第2種 | 34人 |
| 電気工事施工管理技士 2級 | 2人 |
| 管工事施工管理技士 第1級 | 1人 |
| 管工事施工管理技士 第2級 | 3人 |
| 消防設備士 甲種 | 16人 |
| 消防設備士 乙種 | 11人 |
| 消防設備点検資格者 第1種 | 2人 |
| 消防設備点検資格者 第2種 | 3人 |
| 蓄電池設備点検資格者 | 1人 |
| 自家発電装置点検資格者 | 1人 |
| 電話工事担任者資格者 デジタル | 2人 |
| 電話工事 アナログ | 3人 |
|---|---|
| 無線技術者 | 13人 |
| 建築設備士 | 1人 |
| 建築物環境衛生管理技術者 | 9人 |
| ビルクリーニング技能士 | 1人 |
| ボイラー技士 第1級 | 7人 |
| ボイラー技士 第2級 | 22人 |
| 冷凍機械保安責任者 第2種 | 5人 |
| 冷凍機械保安責任者 第3種 | 11人 |
| 危険物取扱資格者 甲種 | 1人 |
| 危険物取扱資格者 乙種 | 23人 |
| 危険物取扱資格者 丙種 | 6人 |
| し尿処理管理技術者 第1級 | 1人 |
| テレビジョン受信機修理技術者 | 2人 |
電験三種とは、「第三種電気主任技術者試験」という国家資格の略称です。電気主任技術者の資格区分は、第三種、第二種、第一種となっており、ビルや工場における、高圧電気設備の保安監督の仕事をするプロフェッショナルです。電気設備はあらゆる建物・施設にありますが、その運用には電気主任技術者が管理監督するように法律で義務づけられています。電験三種は、独占的な業務であり、社会的ニーズが高い大変価値のある国家資格なのです。
国土交通省管轄の国家資格である施工管理技士の中で、配管工事の施工計画の作成、工程・安全・品質の管理等を行うことができる資格で、配管工事（冷暖房設備、空調設備、ガス管配管設備、浄化槽設備、上下水道配管設備、給排気ダクトなど）のエキスパートとして、建設現場では欠かせない存在と言えます。 配管工事というのは主に冷暖房設備、空調設備、ガス管配管設備、浄化槽設備、上下水道配管設備、給排気ダクトなど、各種のパイプやダクトを設置するためのものになります。管工事そのものは資格がなくても行えますが、管工事における工程管理・品質管理・安全管理などを執り行うには管工事施工管理技士の資格が必要です。
消防用設備などの点検、また整備や工事を行うことができる専門の資格です。消防設備士が扱う消防用設備は火災報知設備や消火器などの家庭にも身近なものから、泡消火設備、スプリンクラー設備など多岐に渡ります。法律によって定められている消防用設備の点検や整備などを独占的に行うのが仕事です。近年、多くの災害や痛ましい事故の経験から防災についての意識が高まっています。今後、消防設備士の需要は拡大していくことが予想されます。 たとえば、大型商業施設をはじめ多くの施設では、消防法により防火設備の設置が義務付けられています。さらに、不特定多数の人が利用する国や地方自治体の施設においては、防火設備がしっかり作動するか、防火管理に問題がないか定期的な点検や地方自治体への報告も義務となっています。 さらに、不特定多数が利用する施設だけでなく、2006年には一般家庭においても消防用設備である火災報知機を設置する義務が取り決められました。
オフィスに新規でビジネスフォンを導入したり、レイアウト変更で移設・増設したりするとき、電話工事が必要になります。基本的には、専門の工事業者に依頼しますが、その都度依頼するのも費用も掛かり、自分たちで工事してしまおうかな、と考えることもありますよね。しかし、結論としては電話に関する工事は「資格」が必要となり、素人が自由に行うことはできません。 総務省所管の法令で定められた「国家資格」であり、昭和60年（1985年）電気通信事業法の施行と同時に制定されたものになります。電気通信回線と端末設備などを接続するために必要とされる資格です。この工事担当者資格を取得すると、情報通信の設備工事ができるだけでなく、保守や管理、工事の監督などの仕事にも携わることがきます。
ボイラーは、工場やビルなどの空調や、温水の供給で欠かせない設備であり、多くの施設で活用されています。ボイラーは稼働する際に高温を発するため、正しい方法で使わないと重大な事故につながる可能性があります。このことから、一部の小規模なものを除いたほぼすべてのボイラーの取扱いでは「ボイラー技士免許」が必要となっています。 ボイラー技士の仕事内容は、階級によって違いはあるものの、基本的にはボイラーが正常に稼働し、建物内の空気や温水の調整を管理できる状態を整えることです。この状態を整えるためには、ボイラーの運用・管理といった基本的なことだけでなく、定期的なメンテナンスや点検を行わなければなりません。ボイラー技士にはボイラー全般に携わり、その状態を常に確認・修正できるだけの十分な技能が求められます。
ビルにおける環境衛生維持管理業務のうち、ビルの所有者から委託を受けて行うビルクリーニング作業について必要な技能を評価する技能検定です。 昭和57年5月職業能力促進法（旧・職業訓練法）に基づき、技能検定の職種としてビルクリーニング（単一等級）が加えられ、国家検定として認められました。 また、平成28年度からは、単一等級から複数等級（1級・2級・3級・基礎級）試験として実施しており、全ての等級において、ビルクリーニング技能検定の合格者には、合格証書が交付され、技能士の称号が与えられます。
